ニュージーランドで活躍する日本人・日本企業
第12回 日本食海外普及功労者表彰
2018年12月19日、第12回を迎える日本食海外普及功労者表彰において、東京フード社（本社：オークランド）の村山 晴政社長が、30年に渡るニュージーランド・オーストラリアにおける日本食普及の功績を認められ、農林水産大臣賞を受賞されました。詳細はこちら。
日本とニュージーランドで活躍するラグビーコーチ、竹内克氏
ウェリントンを拠点にニュージーランドラグビーリンクス社を2009年に設立し、現在日本から短期/長期ラグビー留学生を受け入れるなど竹内氏は、 日本とニュージーランドのスポーツ人物交流に貢献しています。また日本の社会人、大学、高校、高専チームでコーチをする傍ら、ウェリントンでは エリア代表、現地ラグビークラブのトップチームでコーチも務めています。
1992年高校卒業後、ラグビー留学としてニュージーランドに来て以来、当地のクラブチーム（Norths RFC）で10年間プレーし、 その間に年間最優秀選手賞を2回受賞、そしてウェリントンジュニア選手権で準優勝を経験しました。またプレーする傍ら、1993年にフィティレイア専門学校で ビジネス学を専攻し、その後1995年にビクトリア大学でマーケティング学を専攻しました。そして1997年からは New Zealand Institute of Sport（スポーツアカデミー）に16年間勤務し、現在NZラグビーリンクス社の代表を務めています。
近年、日本では日本代表やU20日本代表のバックスコーチを務め、現在、Norths RFCプレミア スキルコーチ、Heartland Championship/ Horowhenua-Kapiti エリア代表バックスコーチを務めています。
これらの経験とネットワークをもとに、日本ラグビーの発展を目的として、選手のラグビー技能の向上だけでなく、国際人（人間力）として必要な三つの素質 （リーダーシップ、適応力、コミュニケーション力）を磨き、最も重要な『ラグビーを楽しむ』ことを通して、世界で戦える人材育成を目指した留学プログラムの 運営を心がけています。これからもニュージーランドと日本との間で、引き続きスポーツを通じた貴重な存在となってくれることでしょう。
竹内克（たけうち かつ）- 日本とニュージーランド両国を日々奔走するプロフェッショナルラグビーコーチ
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安全・安心で高品質なニンジンジュースの供給に貢献する日本企業
自然豊かで肥沃な大地が広がっている南島のカンタベリー地域。観光やビジネスで訪れた方もいらっしゃるのではないでしょうか。また、中心都市・クライストチャーチ市には、2千人以上の日本人が住んでいます。
そのクライストチャーチ市から南西へ約160km車を走らせると、人口約4万人の小さな町、ティマル市に辿り着きます。
ここに、住友商事株式会社が経営するジュース・プロダクツ・ニュージーランド社（JPNZ）のニンジン加工工場があります。
この工場では、カンタベリー地域等で収穫された新鮮で高品質な野菜、果物を濃縮汁やピューレ等に加工しています。取り扱っている野菜、果物は、各種ニンジン、ビートルート、チェリー、アプリコット、プラム、カシス、セロリ、トマト、ブロッコリと大変多彩です。
特に、ニンジンの濃縮汁は、契約農家で栽培したニンジンを収穫後24時間以内に加工して生産され、その95%が海外に輸出されています。とても甘くて栄養価が高く、日本では、皆さんお馴染みの野菜ジュースの主要原料にも使われています。
ニュージーランドで生産された安全・安心で高品質な食品を、日本企業が介して、日本等世界の輸出市場に出荷する－まさに日本とニュージーランドとの経済連携のモデルケースではないでしょうか。
JPNZ社ウェブサイト：https://www.jp-nz.com
写真提供：JPNZ社
ニュージーランドにおける日本語教育を支えている日本語教師
ニュージーランドにおける日本語教育を支えている日本語教師がいます。荻野雅由（おぎの まさよし）先生はそんな日本語教師の一人です。
ニュージーランドに滞在してよく気付くことは、人口約460万人ほどの小さい国であり、また日本から約8,000kmも離れた国なのに、 日本語が堪能な人によく出会うこと。オークランドやウェリントンに長期滞在している方々の中にはそう思ったことがある人も多いのではないでしょうか。
ニュージーランドにおける日本語学習者は約3万人です（2012年度国際交流基金による日本語教育機関調査結果）。これは世界で第11番目であり、 人口一人当たりで計算した場合、世界第7位です。日本経済が好調であった1990年代には日本語が中学・高校では最も人気のある外国語でした。
荻野先生はニュージーランドで日本語教育の研究をするため、1999年にニュージーランドに移住し、 博士課程で研究をしながらハミルトンにある高校で日本語を教えてきました。最近は日本でもアクティブラーニングが話題となっていますが、 日本の学校でありがちな教師が一方的に生徒に教える方法はニュージーランドでは通用せず、 生徒が自発的に考えて取り組むことができるような授業でなければ生徒からリスペクトが得られないそうです。 2011年からはクライストチャーチにあるカンタベリー大学において准教授として日本語の指導と研究を行っています。 学習者主体の魅力的な授業をどのようにして実現するかが荻野先生の課題だそうです。
そんな荻野先生も1999年に移住を決意する前、文部省（当時）の海外教育施設日本語指導教員派遣事業(REXプログラム)の一環でニュージーランドにおいて約2年間教鞭を執った後、 地元である群馬県の高校に戻って教師生活を続けた時代があります。しかしながら、ニュージーランドとは異なり、大学受験がある日本では受験対策中心の授業スタイルに戻さざるを得ず、 先生が目指していたインタラクティブな授業を行うことは困難でした。本来の外国語教育のあり方や言語習得過程の研究のため、ご家族とともにニュージーランドへの移住を決意しました。 先生にとって、かつて滞在したニュージーランドのライフスタイルや自然に魅力を感じていたこと、 そして、日本とニュージーランドとの架け橋になりたかったことももちろんニュージーランドに戻られた理由だったのでしょう。
現在、荻野先生は減少しつつある日本語学習者をどうすれば再び増やすことができるかという課題に取り組んでいます。 そして、その鍵を握っているのは「人とのつながり」と「日本文化」と考えているそうです。先生はJ-popを使ってニュージーランドにおける日本語学習者を繋ぐ試みも行っています。 大学の講堂に日本語を学ぶ高校生を招待して、ダンスを踊りながら日本語になじんでいく。キウィの高校生たちが楽しそうに日本語を学んでいる様子を写真や動画で紹介します。
美しい日本語が日本文化とともに海外で普及していくこと、それは日本とニュージーランドとの間にある友好関係の基礎をなすものではないかと思います。荻野先生は、ニュージーランドにおいてキウィの生徒たちが日本語学習を通してニュージーランドとその文化、そして自分自身についての理解を深め、成長していく姿を見られることが魅力であると述べられています。また、先生にとって、日本語を教えた生徒や学生が日本に関係した分野で活躍するのを見られることも、ニュージーランドにおける日本語教育の醍醐味なのだそうです。
ニュージーランドにおける日本語の普及についてご意見、提言などがありましたら当館広報文化センター（jicc@wl.mofa.go.jp）までご連絡いただけましたら幸いです。
荻野雅由（おぎのまさよし）
ワイカト大学人文学部応用言語学科博士課程修了。博士（応用言語学）。群馬県の公立高校の英語教諭時に、ニュージーランド北島のハミルトン女子高校に日本語指導教員として派遣されたことがニュージーランドとの出会い。2011 年よりカンタベリー大学人文学部日本語プログラム、レクチャラー。ニュージーランド日本研究学会 (JSANZ)副会長。大学生を対象としたJSANZ日本語スピーチコンテスト大会委員長も務めている。編著者の一人として関わった Creating New Synergies: Approaches of Tertiary Japanese Programmes in New Zealand が8月に出版予定。
大林組, オークランドの高速道路建設工事で活躍
2016年4月22日
大林組がオークランドの高速道路建設工事で活躍
株式会社大林組は、地元のフレッチャー・コンストラクション社等とともにオークランドの
「ウォータービューコネクショントンネルおよびグレートノースロードインターチェンジ建設工事」の施工を進めました。
この工事は、大型口径シールドトンネル施工を含む大規模なもので、施工に使用したシールドマシーンも世界最大級の規模となります。
大林組は、日本国内でもトンネル工事で高い実績を有しており、そこで培われた技術、ノウハウを存分に活かし、本工事の遂行に貢献しています。
（注）この工事は、ニュージーランド交通局（NZTA）の発注により、発注者・設計者・施工事業者がアライアンス
（名称：Well-Connected Alliance）を形成して実施しているものです。
Well-Connected Alliance提供
参考URL：
www.nzta.govt.nz\waterviewconnection
https://www.auckland.nz.emb-japan.go.jp/itpr_ja/obayashigumi.html
https://www.obayashi.co.jp/news/detail/news20200306_2.html
